Green Stencil Program

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マクセルは環境への取組みの一環として植林活動を推進しています。

写真は2023年9月時点のものです。

「Green Stencil Program」とは?

マクセルが有する精密微細加工技術で開発・製造した電鋳製品の売上の一部で、植林支援を行っています。本プログラムの名称を当社で「Green Stencil Program」と命名しました。
植林の委託先はカーボンフリーコンサルティング株式会社です。同社の管理のもと、指定された分のカラマツ、スギの植林を行います。標準的な大きさのカラマツは30年間で約250kg、スギは約190kgのCO₂を吸収することができます。^∗1
本プログラムは2021年4月より開始し、植林の実績は定期的に当社Webサイトで公開します。
2021年4月にモンゴル地方で活動を開始し、2023年11月からは熊本県でも開始しました。

∗1 カーボンフリーコンサルティング社Webサイトより引用

森林の現状

気候変動の影響により、森林火災の増加、砂漠化
プランテーションなどによる森林伐採
日本の里山など、林業の衰退による管理放棄地の増加

植林の意義

森林を増やし、大気中のCO₂を吸収することで気候変動対策に貢献する
自然環境の保全と生物多様性の保持に貢献する
植林を通じ、森林経済の振興に貢献する

モンゴルでの植林活動

2021年4月よりモンゴル地方での植林支援を行っております。

砂漠化対策

モンゴルは国土の約9割が砂漠化のリスクにさらされており、植林を進めている地域でも木材生産を目的とした樹木の伐採による「はげ山型」の砂漠化が進んでいました。2009年に違法伐採禁止を盛り込んだ「森林法」が制定され、また自然保護を目的とした現地コミュニティグループの働きかけもあり違法伐採は見られなくなっていますが、森林の復活が課題となっています。

実はモンゴルの砂漠化は黄砂という形でも日本全国に影響があり、本植林活動を進めることは現地の砂漠化抑止とともに日本への黄砂影響の低減効果も期待できます。

熊本県での植林活動

2023年11月より、委託先企業を通じて、新たに熊本県球磨郡球磨村での植林支援を開始いたしました。

令和2年7月豪雨

同地域は球磨川流域に広がる地域で、棚田が広がる農村地帯です。令和2年7月豪雨により熊本県をはじめ全国に甚大な被害が出ましたが、同地域も大きな被害をうけております。

マクセルグループ環境ビジョン

マクセルグループでは、2023年7月に環境ビジョンを制定し、脱炭素社会の実現に向けて、2030年度までに国内CO₂排出量2013年度比50%削減（Scope1、2）を目標にさまざまな取り組みを行っています。

地球温暖化防止

マテリアリティのアクションプラン「省資源・省エネルギー化、再生可能エネルギーの導入促進」については、KPIとしてCO₂排出量2030年度50%削減（2013年度比）を設定して推進しています。具体的施策としては、マクセルグループでは工場省エネ活動として電力消費パターンの見える化によりムダな電力の削減、設備のデマンド管理による効率運転、空調の更新、LED照明への更新、グリーンカーテンの設置などの節電に取り組んでいます。2022年度は再生可能エネルギーの自家消費に関しては、小淵沢事業所に加えて、京都事業所と小野事業所で自家消費型太陽光発電を開始しました。京都事業所は9月から109MWhを発電、小野事業所は1月から114MWhを発電しました。また、2022年度から非化石証書を購入しました。これらの施策によって、KPIである「再エネ比率2030年度10%」については、2022年度に10%を超えて、目標を達成しました。よって新たなKPIとして「再エネ比率2030年度15%」を目標として設定しました。また、価格だけでなくCO₂排出係数の動向も配慮して電力会社を選定・契約をしてCO₂排出量を削減しました。国内の2022年度のCO₂排出量は前年度比26%の減少、海外については1.2%の減少となり、マクセルグループ全体で17%の減少となりました（2013年度比で47%減）。なお、2022年度からはマクセルイズミ、宇部マクセル京都、マクセルクレハの活動も含めています。小野事業所では自家消費とは別に売電のために太陽光発電を行っており、2022年度に1,428MWhを発電し、地球温暖化防止に貢献しています。